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高配当の銘柄について紹介したいと思います。株式市場で高配当、高利回りで特に注目されている銘柄や高配当銘柄の値動きなどを紹介してみたいと思います。
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米国株(アメリカ株式)の魅力は、世界を代表するグローバル企業が多数あり、株式市場の透明性、コーポレート・ガバナンスが世界一である点や、イノベーションの先頭をいくアメリカは、今後も長期的に経済成長が期待できるのではないでしょうか。
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米国が今後も長期的に持続的な経済成長が期待できる理由のひとつに、人口増加率の高さがあげられます。
アメリカの人口は、移民の増加もあって、年率2%以上で増加しているといわれています。
人口増加率の高さは、必然的に米国内市場の拡大をもたらします。
アメリカ経済の潜在成長率の高さの理由に、その生産性の高さがありますが、それは高度な基礎科学と応用技術、そしてイノベーションの波がアメリカの高い生産性を支えているのです。
アメリカ経済の潜在成長率は、3%程度ともいわれています。
安定したインフレ率の下で、長期的成長率が高いほど、企業利益の成長率も高まります。
そして、株式市場が企業利益と配当の持続的な高い成長率を評価することで、株価も上昇するといわれています。
株式というのは、会社が返済期限も元本保証もなく発行する証券です。
そんなリスクの高い証券に投資するのですから、投資家が適切な判断ができるよう、あらゆる情報が開示され、公正なルールが確立されていなければなりません。
コーポレート・ガバナンス(企業統治)がしっかりした企業、市場に投資したいと思うのは投資家としては当然です。
アメリカのコーポレート・ガバナンスは、エンロン・ワールドコムのような事件をきっかけに、結果的にはさらに強化される事になりました。
これが米国株に投資する投資家の安心感につながっているのです。
せっかく良い企業を見つけて投資していても、利益が嘘だった、経営陣が不正を働いていた、利益は投資家にはほとんど配分されなかった 等の事態が発覚すれば、何のために投資していたのか分かりませんので。
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アメリカ企業は、グローバル市場で活躍できる世界的な優良企業があります。
米国内だけでなく、世界でビジネスを展開していますから、世界各国の収益を期待できます。
新興諸国の市場の拡大によって、世界的にブランド価値を持つグローバル企業が恩恵を受けることも期待できそうです。
このようにグローバル企業は、世界中で収益を得て、資本を蓄積し、その規模をさらに大きくしていきます。
そして、製品の差別化、ブランド力、技術力などの独占力はかなり永続的だとも言われています。
米国株式は、国内株式(日本株)以上に魅力のある銘柄が多く、国際分散投資を行う上で一つの選択肢になるかと思います。
また、株主優待は日本のみの制度で米国にはそういった制度はありません。
◆取扱機関 | 国内証券会社、米国証券会社 |
---|---|
◆取扱商品 | 個別株、ETF |
◆上場市場 | NYSE、AMEX、NASDAQ |
◆取引時間 | ニューヨーク現地時間:9:30〜16:00 (日本時間:23:30〜6:00、サマータイムでは22:30〜5:00) |
◆売買単位 | 1株(口)から |
◆リターン | インカムゲイン(配当金) キャピタルゲイン(売却益、為替差益) |
◆リスク | ▲為替リスク(外国為替の変動、円高) ▲価格変動リスク(株価) ▲信用リスク(企業の倒産) ▲カントリーリスク(米国等の経済情勢) |
◆備考 | 値幅制限なし(ストップ高やストップ安はなし) |
一般に米国株式には、グローバルに活躍する世界的な優良企業や、日本の企業以上に成長性の高い企業が数多くあり、投資先として大きな魅力があります。具体的な銘柄をあげれば、アメリカン・エキスプレス、ボーイング、バンクオブ・アメリカ、3M、キャタピラー、デュポン、GE、HP、IBM、インテル、ジョンソン&ジョンソン、JPモルガン、マクドナルド、コカコーラ、ファイザー、マイクロソフト、P&G、エクソン・モービル、ウォルマートなどがあります。
ROE・株主重視経営の米国企業
ROE(株主資本利益)とは、投資家・株主が出資したお金を、企業がどれだけ効率的に利用して、どれだけ利益を出したのか?という指標です。日本企業と米国企業のROEを比較してみると、米国企業のROE平均が20%であるのに対し、日本企業の平均は4〜5%に過ぎません。(ROEは経済状況によっても変化します。)しかし、米国の企業のROEが日本よりも高いことは、ここ十数年間、日本経済の調子が悪いことだけが原因ではありません。原因は日米企業の経営の構造的問題にあります。
これまで日本企業は売り上げや、雇用人数などの規模の大きさを重視してきました。一方、米国企業は、効率重視、利益重視(ROE重視)の経営をしてきました。
100人の社員で10億の利益を出す企業と1000人で10億の利益を出す会社なら、米国の企業は経営効率から前者を選びます。
米国企業 | ⇒ | 企業の目的は、株主の為に効率的に利益を作り出すこと→株主重視の傾向 |
日本企業 | ⇒ | 企業の役割は多くの雇用をすることで、社会に貢献していくこと→株主軽視の傾向 |
といったことから、株主が強く、株主重視のスタイルになっています。株主重視ということから、企業は経営努力し、株主還元のために自社株買いや配当を多く出すといった株主政策を出すのです。日本企業と米国企業とを比べると投資家の立場からすれば、アメリカ企業の方が良いのは明らかです。最近では米国的経営スタイルの日本企業も多くはなってきましたがまだまだ米国に比べると少ないのは事実です。
株式市場には高配当の銘柄の株があります。銀行にお金を預けていても利回りを考えた事はあるでしょうか?
株式投資はリスクがありますが高配当銘柄なら限りなくリスクを抑えて高利回りを実現する事が可能の高配当の銘柄についてですが、株式投資ではキャピタルゲインとインカムゲインがあります。キャピタルゲインは株価が上がった場合の利益、インカムゲインは配当です。どちらが優れてるとかではなくて高配当の銘柄は配当利回りで株を購入するという事です。高配当の銘柄を購入するなら配当目的で投資するのか株価の上昇で利益を得るために投資するのか目的を決めてから投資してください。株式投資では、いくら高配当の銘柄でも株価が下がる場合はあります。配当目的なら高配当の銘柄は株価が下がっても問題ないと思いますが株価が下がるのは気分的には厳しいものです。せっかく高配当の銘柄を購入しても株価が下がって手放してしまうのでは高配当の意味が無いので投資する前には高配当の銘柄でも良く検討して投資してください。
高配当銘柄の注意点ですが、ただ単に高配当の株だからと安易に投資するのはどうかと思います。株式投資するには証券会社で株を購入しなければ投資出来ませんが、証券会社にはスクリーニングが出来るようになってるので高配当の銘柄を検索してみてください。業績が悪く株価が下がってくると自然と配当利回りが上がってきます。そのような銘柄を買ってしまったら上場廃止または、ほとんど価値がなくなって紙切れ同然のようになってしまいます。業績が悪く株価が下がり、配当利回りが上昇するというケースもあるのでよく調べて購入するよう心がけてください。
株主優待をとるために・・・何をすればよいか〜権利取得まで
株主優待の権利が取れる月は決算の集中する3・9月末が最も多いです。
一体どのようにしたら権利が取れるのでしょう???
株主優待は各企業の発表している。
決算月末までにその企業の株を取得していることが前提です。
ただ単に株を所有しているだけでなく、企業が定めている株数を所有していなければ
権利取得できません。
この所有株数と優待内容は、各企業ホームページで確認することができます。
例えば、オリエンタルランド(東京ディズニーランド)の株主優待では、
ココから確認できます。
このように各企業ホームページで確認の必要があります。
また、月末に保有していなければならないと有りますが
ただ単に月末である31日に買っておけばよいと言う訳でもありません。
株は当日に買ってもその日のうちに株主となれるわけでもないのです。
株主になるためには、3営業日前に購入していなければならないというルールがあります。
月末が31日だとすると、28日には購入していないと月末時点での株主になることはできません。
このようによく注意が必要となってきます。
また、株主になっていると株主優待の他に思わぬ特典がついてきます。
それは配当金です。
配当金は決算日に保有していると企業が儲かった金額から分けてくれるお金です。
1株につき○○円と言ったように保有している株数によって分配されるのです。
優待狙いのつもりで配当金で小遣いもGetできる一石二鳥の嬉しい特典がついています。
また、証券会社で保有している株式を
その証券会社に貸して1年で何%か貸し株料を貰うこともできます。
下記は貸し株料を貰える証券会社です。参考にしてください。
以上株主優待を狙って株を購入するだけで
優待+配当金+貸し株料が狙えます。
米国にはない制度である日本の株式市場特有の制度があります。それは株主優待制度です。株主優待は決算期に保有していると企業が配当金の他に株主優待という現物支給といった形で提供される制度です。株主優待を取っている企業と優待無しがあります。勿論株主としては、配当金とは別に優待という形で貰った方が良いに決まっています。主に優待制度を取っている企業は個人の株主の取り込みを狙っています。個人投資家からの支持が有れば安定株主として長期間保有して貰えるというメリットがあります。長期保有してもらえれば資金調達にも困りません。そういった企業側のメリットが有るからです。配当を多くださない代わりに株主還元をしている企業努力です。
株主優待の権利を得る為には現物株を買い、権利確定日まで保有して株主優待の権利を得る事が必要です。しかし、権利確定後は優待の価値以上に下落してしまい、結局は損してしまう場合が多いです。けれど、信用取引を使ってやれば優待をほぼ損しないで貰うことができてしまいます。権利付き最終日に信用売りと現物買いを同時に注文すれば良いのです。権利確定日には株価が下がるので信用売りをしていて下がった分利益が出ます。そして現物株を買っているので優待の権利は取れるわけです。信用売り利益=現物株の下落分となります。現物株の下落分はそのうち埋め戻してくれるのでそのまま保有していれば良いのです。(ただ・・・100%この方法が使えるわけではないので注意も必要です)
現在保有中の株式を証券会社に株を貸し出し、貸株金利が得られる=貸株サービスというサービスがあります。このサービスをうまく利用すると「配当金」+「株主優待」+「貸株金利」+「売却益」と4つの利益を得ることができます。特に優待狙いで長期保有の場合は、配当金・株主優待・貸株金利という効果で配当利回りUP効果が狙えます。
例えば、100万円分の株式を保有しているとしましょう。貸株の最低金利(マネックス証券の貸株金利)0.2%に貸株したとします。金利は毎日計算されるので、1日あたり¥5.5入ってきます。年間では¥2007.5の収益となります。ただ単に、証券会社へ預け、貸株サービスを利用しているだけで年間¥2000入ってくることになります。3ヶ月預けているだけで購入手数料(¥525とする)分軽く越えてしまうのです。それ以降は、収益となってきます。優待で長期保有しているなら貸株サービスを利用するほかないでしょう。
貸株サービスの特徴:株式を保有している時に利用できるサービスで、保有している株式を証券会社に貸すことで設定された貸株金利を得られる仕組みです。貸株サービス利用中でも、いつでも売却可能です。
貸株金利は、毎日計算され、毎月1回証券会社口座へ入金されます。
貸株サービスのメリットは、金利を受け取ることができることですがそれ以外にのメリットがあります。
含み損が出ている株も貸し出せる・長期間でも貸株できる・優待をGetしながら金利を受け取れる。といったようなメリットがあります。
参考:貸株金利例)0.2%〜(各証券会社、銘柄によって異なる)
・貸株中の所有権がない・・・貸株サービスを利用している時は、所有権が貸出先(機関投資家等)になるのでそのままでは議決権・配当金・株主優待を受け取れません。(配当金は配当金相当額という名目で受け取ることが出来ます。)
・信用取引口座を利用していると貸株サービスが利用できない・・・信用取引口座を持っていると信用取引をしていなくても貸株サービスが受けれません。
・分別管理の対象外・・・通常株式保有の場合、預けている証券会社が破綻した場合でも、投資家の株式などは別に管理されているので安全ですが、貸株サービスを利用している場合、貸し出している株券は保護の対象外になります。
しかし所有権の問題は、SBI証券やマネックス証券では株主優待の権利発生日には自動的に貸株サービスを解除してくれる株主優待取得サービスがあります。これで所有権の問題は解決できます。
SBI証券 0.3% ・・・貸株金利では頭一つリード
マネックス証券 0.2%(一部1.0%)・・・銘柄によってボーナス金利1%
カブドットコム証券 0.25%・・・貸出先が破綻の場合、補償される
松井証券 その都度変動・・・金利がその都度、変更になり好収益になる可能性もあり
貸株サービス | SBI証券 | マネックス証券 | カブドットコム証券 | 松井証券 |
利用できる口座 |
特定口座 一般口座 |
特定口座 一般口座 |
特定口座 一般口座 法人口座 |
特定口座 一般口座 |
貸株対象銘柄 | 下記以外 | 下記以外 |
下記以外 (約3,900銘柄) |
日証金が取り扱う 東証銘柄のみ※ |
貸株できない銘柄 | 外国株式 端株(単元未満株) ほふり非取扱銘柄 SBI証券の株式 SBIホールディングスの株式 |
外国株式 ミニ株 端株(単元未満株) ほふり非取扱銘柄 マネックス・ビーンズ・ホールディングスの株式 |
単元未満株 代用有価証券 売却注文中の株式 事故照会中の株式 合併等の対象株式 整理ポスト入り銘柄 |
東証銘柄 以外の銘柄全般 |
保証 | なし | なし |
カブドットコム破綻× 貸出先破綻◎ |
なし |
貸し株 金利 | 0.3% | 0.2% (一部1.0%) |
0.25% | その都度変動 |
株主優待自働取得 | ◎ | ◎ | ◎ | × |
高配当の銘柄の選び方ですが、前述しましたが高配当でも財務も安定していて好業績の会社が良いと思います。出来れば割安な基準で高配当の銘柄を購入できたら最高だと思います。高配当で好業績の会社で財務の良い会社は株価が値下がりしにくくかつ配当も良いので良い事ずくめのような気がしますが、中々条件を満たしてる株は無いのが現状ですね。
高配当で好業績で財務も良い会社の株価が下がっている場合はチャンスだと思います。高配当の株に投資するタイミングは、株式市場全体が落ち込んでる時に一緒に値下がりした高配当で好業績の会社に投資するのがベストだと個人的には思います。普段から高配当の銘柄で条件を満たしてる会社の株をウォッチしておくと良いと思います。
高配当銘柄株式の選び方・購入方法
高配当銘柄株式を保有し、配当のリターン(インカムゲイン)と株価値上がりのリターン(キャピタルゲイン)の両方を目指す資産運用やインカムゲインのみを狙った資産運用方法、キャピタルゲインのみを狙った方法などありますが、配当のリターン(インカムゲイン)を狙う場合、高配当株式銘柄や高配当投資信託を選ぶということがあります。 配当利益は株価暴落のブレーキにもなり得る心強い存在です。暴落時は高配当ということが支えになって株価支持になります。普通の銘柄のみ選択している場合と比べて、株価維持にはかなり有効な手段であることは間違いないです。
米国株式ですと1株からの購入が可能なので、比較的少額からの株式購入が出来ます。しかし日本株の場合、単元株制度という制度があって100株株単位や1000株単位での購入の場合が多くなります。 例えば、東燃ゼネラルは5%ほどの高配当銘柄で有名ですが株価920円ほどですが、単位株が1000株からなのでなんと92万円となります。このように、資金は数十万円や中には、数百万円と多くなってしまいます。しかし、単元未満株で購入すれば何と1株からでも購入できます。単元未満株を購入できる証券会社は限られてしまいますが高配当の株式も買えてしまうのです。
証券会社では現在2社のみの取扱となっています。カブドットコム証券がプチ株という名称、SBI証券[S株]がS株という名称で購入できます。
高配当株式銘柄や高配当投資信託を選び方ですが、世界中の優良企業から選ぶということです。
例えば米国優良企業の
Altria Group, Inc(アルトリア グループ)、Johnson &Johnson(ジョンソン&ジョンソン)やProcter &Gamble(プロクター&ギャンブル)
といった企業です。いわずと知れた世界有数の優良企業で今後も成長が見込めそうなグローバル企業です。
Altria Group, Inc(アルトリア グループ)の2009/12/31の株価は$19.63
四半期ごとの1株あたりの配当は下記のとおり$ 0.34前後です。
28-Dec-09$ 0.34 Dividend
11-Sep-09$ 0.34 Dividend
11-Jun-09$ 0.32 Dividend
12-Mar-09$ 0.32 Dividend
例えばAltria Group, Inc(アルトリア グループ)の株を770株(約$50,000相当)を保有していた場合
年間で約$3,500の配当金がでるというわけですね。(配当利回り約7%)
Johnson & Johnson(ジョンソン&ジョンソン)の2009/12/31の株価は$64.41
四半期ごとの1株あたりの配当は下記のとおり$ 0.49前後です。
20-Nov-09$ 0.49 Dividend
21-Aug-09$ 0.49 Dividend
21-May-09$ 0.49 Dividend
20-Feb-09$ 0.46 Dividend
例えばJohnson & Johnsonの株を770株(約$50,000相当)を保有していた場合、年間で約$1,500の配当金
このようなグローバル優良企業の株は日本にいながら投資、購入することが可能で、楽天証券・SBI証券で簡単に購入することが可能です。
★グローバル投資なら楽天証券。海外ETFの取扱い銘柄数はネット証券No1!
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ちなみに
Procter & Gamble(プロクター&ギャンブル)の2009/12/31の株価は$60.63
四半期ごとの1株あたりの配当は下記のとおり$ 0.44前後です。
21-Oct-09$ 0.44 Dividend
22-Jul-09$ 0.44 Dividend
22-Apr-09$ 0.44 Dividend
21-Jan-09$ 0.40 Dividend
そして米国の高配当企業を集めた海外ETF
iShares Dow Jones Select Dividend Index (DVY)
という銘柄があります。
ダウジョーンズの高配当株式インデックスに連動する海外ETFです。
(海外ETFとは海外の証券取引所に上場されている投資信託のことです。)
iShares Dow Jones Select Dividend Index (DVY)の2009/12/31の株価は$43.91
四半期ごとの1株あたりの配当は下記のとおり$ 0.4前後です。
23-Dec-09$ 0.431 Dividend
22-Sep-09$ 0.395 Dividend
24-Jun-09$ 0.397 Dividend
25-Mar-09$ 0.438 Dividend
この海外ETFにも日本にいながら投資、購入することが可能で、楽天証券やSBI証券で簡単に購入することが可能です。
最近人気の出てきたETF米国では既にメジャーに取り引きされています。ようやく日本でもETFでの資産運用が広まってきました。これからもっと広がって個人投資家の主要な資産運用方法になると思います。そんなETFを調べてみます。
ETFとはExchange Traded Fundといって「証券取引所で取り引きされる投資信託という意味です。 投資信託を証券取引所で株式のように売買できる商品として取り引きできるようにした投資信託なのでかかる費用は投資信託よりも安くでき、日経平均やTOPIXをはじめとする国内外の株価指数に連動する投資信託の一種なので運用は専門家に任せるという点では従来の投資信託と同じですが、ETFは株式と同じように証券取引所で上場しているためリアルタイムでの取引が可能な点が投資信託との違いです。また上場しているため取引手数料は株式と同じ手数料で取り引きできます。
ETFでの投資は株価指数へのインデックス投資となるため、分散投資の効果が期待できさらには少ない資金での投資が可能となので長期投資に向いています。
ETFとは、株式や債券などの金融商品のうちのひとつです。正式名称を「株式連動型上場投資信託」といいいます。TOPIXや日経平均、海外では、ダウ平均などこのような株価指数を投資対象にしているのがETFです。一般的な投資信託と違って証券取引所に上場しているので、個別銘柄株式と同じようにリアルタイムでの取引が可能です。また費用も一般的な投資信託よりも安く、長期での保有が向いている金融商品です。
ETFのメリットというとやはり世界各国の株式をインデックスで投資できることでしょう。個別銘柄ですとリターンは大きいものの、リスクも非常に大きくなります。しかし、インデックス投資ですとリスクの分散ができ、しかも様々な銘柄に投資できる。しかも、日本国内のみでなく世界各国の株式市場に投資できるのが魅力です。
ETFは証券取引所に上場しているので他の上場株式と同じ時間帯、同じ取引方法で取引ができます。なので、リアルタイムで自分の思うような値段で買うことができ、売ることも出来るのです。一方、投資信託では自分の思うような値段で売買することができず、約定されるまで4営業日ほどかかってしまいます。ETFは様々な証券会社を通じて株式と同じように売買できます。
投資信託では、販売手数料が購入金額の3%ほどかかります。それに比べてETFの場合、販売手数料ではなく、取引手数料が購入金額の約0.3%ほどになっていて一部無料にしていることさえあります。無料化の動きは日々高まってきているのでETF取引手数料無料への道のりは近いでしょう。 取引手数料は各ネット証券会社によって変化するのでネット証券選びも大切です。→ネット証券の比較
・まとまった資金が必要・・・大抵、投資信託を購入しようとすると今では¥1000から毎月積立プランというサービスがあります。一般的には大体1万円から1円単位で購入できます。一方、ETFはというと数万円から20万円くらいで購入できます。投資信託に比べて、そこそこの資金を用意しなければならないということです。
しかし、ETFを個別株式に対して比べると1銘柄につき数万円から100万単位の資金が必要となってくるので個別株式に対して比べるとたいしたデメリットではありません。
・分配金が再投資されない・・・再投資されないということは、複利効果が出ないということになります。一般的な投資信託は分配金を再投資するかしないか選択できます。そして、10〜20年と時が経つにつれ、元本が増え複利効果が出てきます。しかし、ETFの分配金は再投資されないということです。
ただ、複利効果が期待できないとは言えど分配金を貯めて、再びETFを購入すれば時間的にはかかるものの、複利効果と言えなくとも増えていくのは間違い有りません。
・為替動向に大きく揺れる・・・このデメリットは、国内ETFではありえません。注意したいのは海外ETFの場合のみです。海外ETFは日本円ではなく、投資対象国の通貨で取り引きされます。よって米国ダウ指数平均に連動するETFを購入した場合、購入時1ドル100円と現在1ドル80円とすると円高が進んでいたとします。そこでETF資産は為替差損で資産が目減りしています。逆に円安へ進んだ場合、為替差益が資産を殖やしてくれます。この点には注意しておきたいものです。
3つ目を除き、ETFのデメリットとはいえど、考えようでデメリットではなくなります。ただ3点目には十分注意しておきたいものです。
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高配当株や為替取引(FX)を含んだ資産運用を以下では紹介したいと思います。
例えば、10万円の元本で毎年3%のリターンがあるとして20年間毎年3%複利して行く場合と、毎年3%のみで運用した場合とに分けると、複利していく場合は20年で¥180,611、それに対して3%のみ増えていく場合は¥160,000と¥20,611もの差が出てきます。あまり差が出ていないような感じがしますが、100万円運用時、1000万円運用時はそれぞれ差額が¥206,110、\2,061,100となってしまうのです。
利回りが高ければ高いほどそして、年数が長ければ長いほど差が大きく出てきてしまうのです。
参考までに、1000万円運用時、差額は30年で¥5,272,000、40年で\10,620,000となってしまいます。この数字は差額なので実際運用額はもっと大きくなります。複利の力ってホントに凄いです。
下記表は、100万円運用時3%リターンで複利で運用する場合としない場合の比較です。横軸の年数が経つにつれ差が開いていくのがよく解ります。
下記は100万円運用時1%、3%、5%といったリターンでの比較です。リターン(%)が高ければ高いほど差がついていくことがよく解ります。
まとめ
できるだけ早いうち(若いうち)からはじめる。
人生80年と言われる時代ですが、人生には限りがあります。そしてそれだと運用できる期間も限られるということです。なので資産運用をはじめるには若いうちからはじめるのが良いでしょう。
運用利回りを高くする
利回りを大きくすれば、資産の伸びも大きくなります。しかし、利回りが高いということはリスクが高いということになりますのでリスク管理はシッカリとしておく必要があります。
分配金、配当金は必ず再投資する
複利投資の効果を得るには必ず、分配金・配当金は再投資しなければ複利の効果は得られません。分配金・配当金をそのままにしていても単利での投資になってしまうので必ず、再投資しないと複利の効果は得られないのです。
基本的に放置・毎日のチェックはやめる。
一度、購入したら長い間基準価格や株価、為替の状態を見ないで半年以上放置しないことをオススメします。また、毎日チェックするのは一喜一憂するのでなるべく間を空けてチェックしたいものです。真ん中を取って1週間や1ヶ月ほどでのチェックをオススメします。
外貨MMFとは、Maney Market Fundの頭文字を略した呼び方です。外貨MMFは日本国内で売買できる外貨商品のうちの一つでドルやユーロなど外貨で運用する投資信託です。投資家から預かった資金で公社債や社債、譲渡性預金、コマーシャルペーパー等の短期で安全性高い金融商品で運用して安定した収益を目指していきます。安定した収益を目指しているのでリスクとしてはローリスク・ローリターンのレベルで大きな収益増加は見込めません。しかし、利率は低いものの、MMFの収益分配金は毎月月末に一括して再投資するため複利効果が非常に期待できます。また外貨MMFは約1000円から購入できるので大変扱いやすく、万が一の急な資金が必要になった際は、いつでも解約できるのでプロの投資家でも大変重宝している投資商品です。
外貨MMF詳細データ
購入先証券会社
資産運用の考え方に付きものの長期投資。長期間投資することで、リスクが減少すると言われています。株式投資ではこの考え方が一般的になりつつあります。企業は基本的に成長していくということがいえています。ですので、長期間その企業の株を保有していれば株価が上がると考えられています。短期的には上下動するかもしれませんが将来的には上昇傾向と言えます。
しかし、為替相場においてはそうはいかないようです。ドル円ですが変動相場以来、1ドル=360円からいまでは70円台です。株式投資のように必ずしも上昇するとは限らないのが為替の世界です。ただ・・・為替ではFX(外貨為替証拠金取引)という商品があり買いでも売りからでも入れます。けれど、株のように長期予想することは国力の変動が為替に反映するので難しいと思います。株式投資では、長期スタンスの買い、為替では基本中期〜短期での取引が合っていると言えるでしょう。
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CFD種別 | 主な取扱い銘柄(参照原資産) | 取扱い銘柄数 |
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株価指数 CFD | 米国30(ダウ30指数)、米国500(S&P500指数)、イギリス100(英FTSE100指数)、 ドイツ30(独DAX30指数)、フランス40(仏CAC40指数) 等 | 14 |
株価指数先物 CFD | 日本225先物(SGX日経225指数先物)、米国30先物(ダウ30指数先物)、イギリス100先物(英FTSE100指数先物)、ドイツ30先物(独DAX30指数先物) 等 | 29 |
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